Amazon Pinpointとは?わかりやすく解説!低コストでプッシュ通知を実現しよう!
最終更新日:2026年8月12日
この記事でわかること
【要注意】Amazon Pinpointのサービス終了について
AWSは2025年5月20日以降、Amazon Pinpointの新規申し込み受付を停止しており、2026年10月30日をもって既存顧客も含めてサービスを終了する予定です。終了後は、本記事で紹介するセグメント分け・キャンペーン・ジャーニー・分析機能を含むPinpointのコンソールおよびリソースに一切アクセスできなくなります。なお、プッシュ通知・SMS・音声通知などのチャネル送信API自体は2024年第3四半期にブランドが再編され「AWS End User Messaging」として提供が続いており、送信機能そのものがなくなるわけではありません。一方、セグメント分けやキャンペーン、ジャーニーといったエンゲージメント機能はAmazon Connect Customerへの移行が案内されています。これから新規に通知配信の仕組みを検討する場合は、Amazon Pinpointではなくこれらの後継サービスの利用をご検討ください。最新の移行案内はAWS公式サイトでご確認ください。
アプリやWebサービスを運用していると、反応の高いユーザーに向けて効率よく告知をし、サービスを提供したいと考えると思います。でもその告知や通知の方法について、効率よくできているかは永遠のテーマだと思います。そこでこの記事では低コストで通知を提供でき、なおかつ、かゆいところに手が届くサービスとして提供されてきたAmazon Pinpointについてわかりやすく解説していきます。
Amazon Pinpointとは?
| 項目 | AWS | Microsoft Azure | Google Cloud |
|---|---|---|---|
| 世界シェア | 約33%(首位) | 約22% | 約11% |
| 強み | サービス数・実績 | Microsoft製品連携 | データ分析・AI |
| 無料枠 | 12ヶ月+常時無料 | 12ヶ月無料 | 常時無料枠あり |
| 主な資格 | CLF / SAA / SAP | AZ-900 / AZ-104 | ACE / PCA |
Amazon Pinpointとは何か簡単に説明すると、ユーザーの動向を分析し、そのユーザーをセグメントに分け、対象のユーザーに向けて個別通知が可能というAWSのサービスです。例えばこんなふうに使います。
動画配信サービスを運営していて、ハードロックを聴く東京都在住の30代女性に向けて、「近日、ハードロックグループ○○の限定イベントが開催!優先チケット予約受付中!」といったことを通知することができます。これはあくまでも例えですが、このようにターゲットを想定し、セグメントを分けることで効果の高い告知を打てるようになるということです。
さらに、Amazon Pinpointは通知を送った後のユーザーの行動分析も可能となっています。配信数から開封率、どれだけクリックされたかなど、分析することができます。この分析結果をもとに、さらに効果の高い通知を配信することができるようになるということです。
マーケティング担当者のやりたいことが実現できるのがAmazon Pinpointです。そのため、マーケティング担当者とエンジニアの間で軋轢が生まれるようなこともなくなるでしょう。なお、前述の通りこうしたセグメント分け・分析機能を含むエンゲージメント機能は2026年10月30日でサービス終了となるため、新規導入の際はAmazon Connect Customer等の後継サービスもあわせて確認してください。
Amazon Pinpointはプッシュ通知だけじゃない
Amazon Pinpointに具体例を用いて解説しましたが、実はプッシュ通知以外にもメールやSMS、SNSなどに通知・配信することが可能です。
運営側からすると、プッシュ通知を利用したいという方も多いでしょう。しかし、ユーザーの視点に立つと、プッシュ通知が多いととても煩わしく感じることはないでしょうか?
私はユーザーとしてはプッシュ通知があまり好きではないため、基本的には通知をOFFにしています。重要な情報や欲しい情報だけに限定してプッシュ通知の設定をONにしています。私のようにプッシュ通知を嫌うユーザーも一定数は存在しているでしょう。
そういった場合は、プッシュ通知ではなく、メールやSMSで配信することも考えられる手段になると思いますが、Amazon Pinpointではそれも可能になります。
ターゲットやセグメント、配信時間や内容によって通知する方法を変えることも可能です。また、Amazon Pinpointの良いところはユーザーのローカルタイムで配信されるという点です。これはあらかじめ配信時間を決めていた場合になりますが、「20時に配信」と設定している場合、海外にいる方には、現地の時間の20時に配信されるようになります。仮にローカルタイムで配信されない場合、日本時間では20時に配信されても、時差によって現地では夜中の4時に配信されてしまうといったことになります。夜中に通知が来て起こされることほど辛いことはありません。
Amazon Pinpointの料金は低コスト?
Amazon Pinpointはここまで便利に使えるためコストがかかりそうと思われるかもしれませんが、そこは天下のAmazonです。低コストで利用可能です。


このようにAWSのサービスではお決まりの従量課金制となっています。さらに無料利用分もついているので、コストは大幅に削減できるのではないでしょうか。
たとえば、プッシュ通知の料金を見ていきましょう。無料利用枠が100万件あるので、1,000,001件目から料金が発生します。
平日の毎日12時に50万人のユーザーにプッシュ通知を配信するとします。
平日が20日間あるとして、(50万人 × 20日 – 100万件(無料枠)) × 0.000001USD = 9USD
となります。1USDを107円で計算すると月間963円のコストしかかからない計算になります。
プッシュ通知だけの場合だとこれくらいの料金コストで収まるということです。他の通知・配信方法を利用してもそれほどコストはかからないでしょう。
やはり従量課金制という点は小規模のサービスで利用する際には非常にポイントが高いのではないでしょうか。なお、上記の単価・無料枠・為替レートはあくまで試算当時の一例であり、料金体系や為替は変動します。具体的な金額を検討する際は、最新料金をAWS公式サイトでご確認ください。
押さえておきたいポイント
- Amazon Pinpointは2025年5月20日以降新規申し込みを停止しており、既存顧客向けにも2026年10月30日でサービス終了予定です。新規導入は避け、後継サービスの検討をおすすめします。
- プッシュ通知・SMS・音声通知などのチャネル送信機能自体は「AWS End User Messaging」として引き続き利用でき、送信APIがなくなるわけではありません。
- セグメント分け・キャンペーン・ジャーニーといったエンゲージメント機能はAmazon Connect Customerなどへの移行が案内されているため、既存利用者は早めに移行計画を検討する必要があります。
よくある質問
Q. Amazon Pinpointは今から新規に使えますか?
いいえ。AWSは2025年5月20日以降、新規顧客によるAmazon Pinpointの申し込み受付を停止しています。それ以前から契約している場合のみ、2026年10月30日のサービス終了まで引き続き利用できます。これから新規に通知配信の仕組みを検討する場合は、後継となるAWS End User MessagingやAmazon Connect Customerをご検討ください。
Q. サービス終了後、プッシュ通知は送れなくなりますか?
プッシュ通知やSMS、音声通知などのチャネル送信APIそのものは「AWS End User Messaging」として提供が続くため、送信機能自体が使えなくなるわけではありません。ただし、本記事で紹介したセグメント分けやキャンペーン、ジャーニーといったエンゲージメント機能はAmazon Pinpointのサービス終了とともに利用できなくなるため、別サービスへの移行が必要です。
Q. Amazon Pinpointの料金はどこで確認できますか?
料金体系は見直されることがあるため、具体的な金額は必ずAWS公式サイトの最新情報でご確認ください。本記事で紹介した従量課金の試算例も、その時点の単価・為替レートに基づく一例として参考程度にご覧ください。
まとめ
この記事のポイント:
- Amazon Pinpointはユーザーをセグメント分けし、プッシュ通知・メール・SMS・SNSなど複数チャネルで個別通知・分析ができるサービスとして提供されてきました。
- ユーザーのローカルタイムでの配信や、従量課金制による低コスト運用が特長です。
- ただし2025年5月20日以降は新規申し込みが停止されており、2026年10月30日にサービス終了予定です。新規導入や既存利用の継続を検討する際は、必ずAWS公式サイトで最新の提供状況をご確認ください。
Amazon Pinpointとは?という疑問について具体的な例を交えて解説してきました。既にAmazon Pinpointを契約中でサービス終了までに移行を検討されている方、あるいはこれから新規にユーザーへのセグメントと通知、分析の仕組みを導入したい方は、上記のサービス終了予定を踏まえたうえで、後継サービスも含めて最適な選択肢を検討してみてください。
▼ アクロビジョンについて


