Azure申し込みの流れ｜Azure導入

最終更新日：2026年8月10日

はじめに

項目	Microsoft Azure	AWS	Google Cloud
シェア（国内）	約30%	約35%	約15%
強み	Microsoft製品連携	サービス数・実績	データ分析・AI
無料枠	12ヶ月無料	12ヶ月無料	常時無料枠あり
主な資格	AZ-900 / AZ-104	CLF / SAA	ACE / PCA

Azureって聞いたことあるけど具体的にはどういうものか知らない、使いたいけど申し込みの流れが分からないという方を対象にAzureの申し込み方法及び使用することでのメリットについて調べてみました。

Azureとは

Azureの申し込みの流れ及びメリットについてお話しする前に、まずAzureについて解説します。Azureとは、Microsoft社が提供するクラウドプラットフォームのことです。仮想サーバーやデータベース、AI・機械学習サービスなど幅広い機能をWeb上で利用できる点が特徴で、単なるオンラインストレージサービスとは異なり、企業システムの基盤としても利用される総合的なクラウドサービスです。

Azureの申し込みの流れ

さて、Azureについて分かったところで、早速Azureの申し込みの流れについてお話しします。基本的な申し込みの流れは、

1. 申し込み書に記入の上、申し込み
2. 申し込みが受理され、登録される
3. サービス開始通知を送信される
4. 利用開始

たったこれだけです。ステップらしいステップは最初の申し込み書に記入するという作業だけですね。あとの手続きは申し込み先が行ってくれます。

Azure使用のメリット

必要分だけの投資で運用可能

Azureは利用実績によって月額料金を確定します。また、料金計算ツールがあるので、構成と料金の概算を調べることができます。ついつい使いすぎてしまわないように現在どれくらいの料金が発生しているのかを確認できるのは、ユーザーにとってありがたいことですね。

初期投資を最小化できる

Azureはクラウドプラットフォームですので、ハードウェアを購入せずともサーバーに接続できるため、これまで初期投資に回していた予算を運用費として使用することができます。

柔軟性に富んだ構成が実現可能

必要に応じてユーザーの最適なスペックにカスタマイズできるので、より柔軟性に富んだ構成を実現することができます。例えば、物理環境で過剰投資や不足が起こっていた環境の場合、サーバーのスペックを上げたり不要時のサーバー削除など自由自在に操作し最適な運用を構築可能にしています。

従来のシステムとの親和性

Azureならばオンプレミス環境からクラウドへの移行はスムーズに行えます。Microsoft製品は当然ながら、他社の製品やオープンソース製品の移行にも対応できます。予算に合わせオンプレミスとクラウドを組み合わせるのも一つの手です。

安心安全な接続を実現

VPN機能を利用することで社内ネットワークの延長戦でより安心安全な接続を実現することができます。なお、ユーザーやアクセス権限の管理はMicrosoft Entra ID（旧Azure AD）で行うのが基本です。従来「Azure AD」と呼ばれていたサービスは2023年に名称がMicrosoft Entra IDに変更されているため、資料等で「Azure AD」の表記を見かけた場合はMicrosoft Entra IDと読み替えてください。

作業工数が激減

これまでハードウェアのメンテナンスに手間と時間をとられていましたが、AzureではハードウェアのメンテナンスをMicrosoftが実施してくれます。そのため、メンテナンスが不要となり、ハードウェアの故障などの不安からも解放されます。

Azureの購入プラン

Azureには様々な購入プランが存在します。今回はその中でも主なプランをご紹介します。

従量課金プラン

このプランはWebからの直接申し込みが可能です。法人に限らず個人でも購入できます。最大の特徴は、名前の通り利用した分だけ支払いをするということです。請求書払い、クレジット払いの両方に対応しています。ただし、請求書払いのみStorSimple、ユーザー単位で課金されるサービスは利用できません。このプランは数あるプランの中でも最も標準的なプランです。

Azureインオープンプラン

法人のみが購入できます。購入は￥10,200単位で購入することができ、有効期限は12か月です。有効期限の開始は購入日ではなく、Azureポータルへのキー投入日から12か月という点に注意してください。有効期限が過ぎた場合、未使用残高は消滅してしまいます。また、仮に無償試用版を利用していた場合、無償試用版からこのプランへの移行はできません。特徴として、料金が不足した場合は全サービスが停止されます。

Cloud Solution Provider契約

リセラーから購入可能です。購入できるのは法人のみで、個人では購入できません。さらに、1社1契約という条件があります。このプランも従量課金プランと同じで利用した分だけ支払いをする従量課金です。

Enterprise Agreement契約

LSP(Licensing Solution Partner)から購入可能で、Cloud Solution Provider契約と同じく法人のみ購入可能、基本的に1社1契約です。このプランはあらかじめ購入金額を支払う必要があります。割引はなく、契約期間は3年です。また、契約時に登録したアカウントを変更したり譲渡することができます。金額が超過した場合は、契約月を起点とした四半期単位で超過分の請求が発生します。

押さえておきたいポイント

• Azureは仮想サーバーやデータベース、AI関連サービスまで含む総合的なクラウドプラットフォームであり、単純なオンラインストレージとは異なる。
• ユーザー・アクセス権限の管理は現在「Microsoft Entra ID」（旧Azure AD）で行う。旧サービス名が資料に残っている場合は読み替えが必要。
• 購入プラン（従量課金・CSP・EA等）や料金体系は改定・終了されることがあるため、契約前に必ずAzure公式サイトや契約先パートナーで最新情報を確認する。

よくある質問

Azureは個人でも利用できますか？

はい。従量課金プランはWebから直接申し込みができ、法人だけでなく個人でも契約可能です。クレジットカード払いに対応しているため、個人が学習や検証目的で利用するケースもあります。

Azureの利用料金はどのくらいかかりますか？

利用したリソースの種類や量によって料金は変動する従量課金制です。Azure公式サイトの料金計算ツールを使うと、構成をもとにした概算費用を事前に確認できます。具体的な金額は改定される可能性があるため、契約前に必ず最新の料金をAzure公式サイトでご確認ください。

どの購入プランを選べばよいですか？

個人や少人数での利用であれば従量課金プランが基本です。法人でパートナー経由の契約を検討する場合はCloud Solution Provider契約、大規模かつ複数年契約で予算を確定させたい場合はEnterprise Agreement契約が候補になります。自社の利用規模や契約体制に応じて、Microsoftパートナーに相談しながら選ぶことをおすすめします。

おわりに

Azureとは企業や団体が使用するものだとばかり思っていましたが、個人での利用も可能だとは驚きです。しかも無償試用版もあるので、これからAzureについて学習したい方や純粋に利用したい方にとっては願ったりかなったりですね。しかし、いくら料金計算ツールがあるから安心とはいえ、Azureの利用金額は決して安くはないので、無償試用版以外を利用する際には使い過ぎないように注意してください。