Microsoft Azureとは?Azureと日本のクラウド化

最終更新日:2026年8月10日

この記事でわかること

Microsoft Azureとは

項目 Microsoft Azure AWS Google Cloud
シェア(国内) 約30% 約35% 約15%
強み Microsoft製品連携 サービス数・実績 データ分析・AI
無料枠 12ヶ月無料 12ヶ月無料 常時無料枠あり
主な資格 AZ-900 / AZ-104 CLF / SAA ACE / PCA

Microsoft Azureはクラウド・コンピューティングサービス(クラウド)であり、Microsoft社が提供しています。2010年10月のサービス開始時にはWindows Azureという名称でしたが、2014年4月にMicrosoft Azureに名称を変更しました。Azureは以前の名称にWindowsとつくように、Windowsと高い互換性を持ちます。名称の変更は、Windows以外のオープンソースソフトウェア(Linux OS、Android、MySQLなど)との連携も積極的に進めていこう、というアピールの為だと考えられています。

Microsoft Azureで出来ること

クラウドには大きく分けてSaaS(サーズ※1)、PaaS(パーズ※2)、IaaS(イァース※3)の3種類のサービスがあります。※1アプリケーション※2プラットホーム※3インフラ
このうちMicrosoft Azureでは主にPaaSとIaaSを提供しています。開発環境、サーバーは企業や技術者にとって無くてはならない存在です。これらをクラウドに依存すると、ネットワークやハードウェアの保守管理などのセキュリティーに関する仕事の軽減につながります。Azureではサーバーのスペックを調整できるので、繁忙期に筐体としてハイスペックなサーバーを導入し、通常稼働時にオーバースペックになってしまうのを防げるという利点があります。

Microsoft Azureの安全性

Azure、AWS(Amazon Web Service)、Googleなどのユーザー数の多いパブリッククラウドは、個人や企業に関係なくサイバーテロのターゲットとなります。そんな中でもAzureはセキュリティ管理に抜かりがなく、多くのユーザーから信頼を得ています。Microsoftはセキュリティ関連に巨額の投資を継続しており、世界中に多数のセキュリティ専門家を配置してAzure上にあるユーザーのビジネス資産とデータを守っています。それだけでなく、機械学習により様々な攻撃パターンを記録、想定した先進的なAIが世界中から発せられる膨大な数のシグナルを日々分析し、脅威を検出、対処しています。投資額や専門家の人数、分析するシグナル数などの具体的な数値は年々更新されているため、最新の情報はAzure公式サイトのセキュリティページでご確認ください。

市場のシェア率と成長率

クラウド市場のシェア率は、AWSが長年にわたり首位を維持し、Azure、Google Cloudが続く構図がおおむね続いています。ただしシェア率や成長率は各調査会社の集計時期・対象範囲によって数値が異なり、年々変動もするため、断定的な数値での比較はここでは避けます。最新の順位や成長率については、Synergy Research GroupやGartnerなど各種調査会社の公表データをご確認ください。

日本におけるAzure

日本拠点と世界のデータセンター

Azureは世界各地に多数のデータセンターを有しており、日本国内には東日本リージョン(東京)、西日本リージョン(大阪)の2箇所にあります。世界のデータセンター拠点数は増設が続いているため、最新の拠点数はAzure公式サイトでご確認ください。Azureではデータ格納が標準でディスク3重になっているので、2箇所のリージョンでコピーすれば6重にしてデータを格納するという事が可能になります。それだけでなく国内にデータセンターを有することで日本のユーザーは様々な恩恵を受けることができます。

国内にデータセンターを有することのメリット4つ

メリット1.国内に2箇所のデータセンターがある事で災害やトラブルでどちらかの拠点が被害を受けても、もう一方の拠点がカバーすることができます。メリット2.データ間のやり取りが国内でできてしまうので、海外にデータを持ち出すことができないユーザーも利用しやすくなります。メリット3.送受信、アクセスの遅延を最小限に抑えることができ、安定したアクセスができるようになります。メリット4.日本の企業向けの課金プランを提供できるようになります。

日本はクラウド抵抗国?

【要注意】この節は執筆当時(2020年頃)の傾向を述べたものです。
その後、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進の流れや働き方改革、クラウドサービスの信頼性向上を背景に、日本企業のパブリッククラウド活用は大きく進みました。現在の状況としては参考程度にとどめ、最新の国内クラウド活用動向は各種調査レポートをご確認ください。

日本は欧米諸国に比べて企業のクラウド化が進んでおらず、「クラウド抵抗国」に分類されるといわれてきました。これだけ聞くと日本がクラウドを避けているように聞こえるかもしれませんが、実際そうではありません。日本企業はパブリッククラウドにかける費用よりもSI費用や保守費用、パッケージに対して費用を割り振る傾向が強く、これは日本のクラウド化が遅れているというよりも日本企業特有のIT投資スタイルによるところが大きいとされています。

押さえておきたいポイント

  • Microsoft Azureは、Windowsとの高い互換性に加え、Linux OSやAndroid、MySQLなどのオープンソース資産とも積極的に連携できるクラウドサービスです。
  • 日本国内には東日本(東京)・西日本(大阪)の2リージョンがあり、災害対策や国内データ保管の要件にも対応しやすい構成になっています。
  • 市場シェアやセキュリティ投資額などの具体的な数値は年々変動するため、判断材料にする際は必ずAzure公式サイトや各種調査会社の最新情報を確認しましょう。

よくある質問

Microsoft AzureとAWSはどちらを選べばよいですか?

どちらもグローバルで実績のあるパブリッククラウドで、優劣は用途によって異なります。Microsoft製品との親和性やWindowsサーバー資産を多く持つ企業ではAzureが選ばれやすく、既存システムの構成やコスト、対応リージョンなどを踏まえて比較検討することをおすすめします。

Azureは日本国内だけでデータを保管できますか?

東日本リージョン(東京)・西日本リージョン(大阪)を利用することで、データを国内に保管する構成が可能です。海外へのデータ持ち出しに制約がある企業でも利用しやすい点がメリットです。ただし具体的な保管要件がある場合は、契約内容やサービスごとの仕様を必ず確認してください。

Azureの料金はどこで確認できますか?

Azureの料金体系はサービスごと・リージョンごとに細かく設定されており、改定される場合もあります。正確な最新料金は必ずAzure公式サイトの料金計算ツールや公式ページでご確認ください。

終わりに

ここまでAzureについて簡単にまとめてみましたが、私自身Azureのサービスにほとんど触れたことがありません。やはり目には見えないものなので、こうしてしっかり調べて学ばなければ、使っている自覚も持てないのだと実感しました。企業に関係なく個人でクラウドを導入する事を考えるのであれば、これを機にプライベートクラウドを導入して米国の運用方法を真似してみるのも良いかもしれません。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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