テレワーク導入に必要なITツール紹介

最終更新日: 2026年8月7日

テレワーク導入に必要なITツール｜Zoom・Chatwork・Google Drive

コロナ禍（2020〜2023年）を経てテレワークは多くの企業に定着しました。「どのツールを使えばよいか」「企業側のメリット・デメリットは何か」など、テレワーク導入時の疑問を解消するため、本記事ではテレワークの概要・企業側のメリット・デメリット・おすすめITツール3選を解説します。

テレワークとは

テレワークとは、ICT（Information and Communication Technology＝情報通信技術）を活用し、場所や時間の制約にとらわれない柔軟な働き方です。「tele＝離れたところ」＋「work＝働く」を合わせた造語で、在宅勤務などを含む広い概念です。

国土交通省の定義では、テレワーカーを「1週間に8時間以上、職場以外でICTを使って仕事する人」としています。テレワークは以下の3タイプに分類されます。

テレワークの3タイプ

• 在宅勤務：自宅からPC・インターネット・電話等で業務を行う。会社への出勤が不要
• モバイルワーク：顧客先や移動中にPC・スマートフォンを使って業務を行うスタイル
• サテライトオフィス勤務：本社以外のオフィス（コワーキングスペース・専用サテライト等）で業務を行うスタイル

企業側のメリット・デメリット

メリット

• コスト削減：通勤費の削減・オフィススペースの縮小・紙書類の保管コスト削減など、複数のコスト削減効果が見込めます
• 生産性の向上：在宅・サテライトでは予定外の打ち合わせによる業務中断が減り、集中して業務に取り組める環境が作りやすくなります
• 育児・介護との両立：待機児童や介護の問題で出社が難しい従業員でも在宅勤務なら継続就労できるため、優秀な人材の離職防止に効果的です

デメリット

• コミュニケーションの減少：社員同士の交流が減り情報共有が遅延するリスクがあります。ビデオ会議・チャットツールを活用して解消しましょう
• セキュリティ対策が必須：社外からの業務はデバイスの紛失・情報漏洩リスクが高まります。VPN・多要素認証・社内ルールの整備が必要です
• 勤怠管理の難しさ：労働実態が見えにくいため、勤怠管理ツールを導入し出退勤記録・作業ログの取得ルールを明確化することが重要です

おすすめITツール3選

1. Zoom（ビデオ会議）

Zoom Video Communications社が開発したビデオ会議ツールです。URLリンク1クリックで参加できる手軽さが最大の特徴で、アカウント登録なしで会議に参加できる設定も可能です。

• 最大100人まで同時接続可能（無料プラン）
• PC・スマートフォン・タブレットから接続可能
• 会議の録画機能あり
• AES・SSL暗号化によるセキュリティ対策済み
• 無料プランは3名以上で40分制限あり（有料プランで制限解除）

最新料金はZoom公式サイトでご確認ください。

2. Chatwork（チャット・タスク管理）

Chatwork株式会社が提供するクラウド型ビジネスツールです。チャット・ファイル共有・ビデオ通話・タスク管理を一体化しており、テレワーク中のコミュニケーション課題を包括的に解決します。

特にタスク管理機能が優秀で、グループチャットや1対1のチャット内でタスクの作成・進捗確認・完了報告ができ、テレワーク中の勤務実態把握にも役立ちます。無料プランで基本機能が使えます（メンバー数・保存容量に制限あり）。

3. Google ドライブ（ファイル共有・共同編集）

Googleが提供するクラウドストレージサービスです。Googleアカウントがあれば無料で15GBまで利用可能で、文章・写真・動画・PDFなどあらゆる形式のファイルを保存・共有できます。

複数人でのリアルタイム共同編集が可能で、変更が自動保存されるためデータ紛失のリスクがありません。ファイルごとに閲覧のみ・編集可能などのアクセス権限設定もできます。

利用上の注意：公共Wi-Fiでの業務利用はセキュリティ上避け、アカウントには2段階認証を設定しましょう。

ツール比較表

よくある質問

まとめ

• テレワークは在宅勤務・モバイルワーク・サテライトオフィスの3タイプがあり、コロナ禍を経て多くの企業に定着した
• 企業側のメリット（コスト削減・生産性向上・人材確保）は大きく、デメリット（コミュニケーション・セキュリティ・勤怠管理）は適切なツールと運用ルールで対処できる
• Zoom（ビデオ会議）・Chatwork（チャット・タスク管理）・Google ドライブ（ファイル共有）の3ツールが最低限の必須セット
• まずは無料プランで試して使い勝手を確認し、業務拡大に合わせて有料プランへ移行するのが賢明
• ツールの選定は「何の課題を解決したいか」から逆算して決めると、無駄な出費を抑えられる