テレワークに必要なシステムは?
最終更新日: 2026年8月7日
テレワークに必要なシステムは?
在宅ワーク・テレワーク・リモートワークを推進する動きは現在も続いており、適切なシステム導入が成功の鍵となります。本記事ではテレワークとは何か・必要なシステムの種類・クラウドサービスの活用を解説します。
そもそもテレワークとは?
一般社団法人日本テレワーク協会によるとテレワークとは以下のとおりです。
テレワークとは、情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。
※「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語
テレワークは主に勤務場所によって3種類に分けられます。生産性の向上・離職率の低下・多様な人材の確保につながり、企業にとっても大きなメリットがあります。
テレワークの3つの形態
在宅勤務型
自宅で勤務先と連絡をとる働き方です。妊娠・育児・介護・身体障害など通勤が困難な場合でも業務を続けられます。遠方の人材を採用・活用しやすくなるため、採用の幅が広がります。
モバイルワーク型
移動中にPCや携帯電話を使って業務する働き方です。出張・移動中の時間を有効活用でき、営業職では事務所に戻らずにそのまま次の訪問先に向かうなどフレキシブルな対応が可能です。
施設利用型
勤務先以外のオフィススペース(レンタルオフィス・サテライトオフィス・コワーキングスペース等)を利用する働き方です。地方進出や支店開設の足掛かりとしても活用されます。
| 形態 | 働く場所 | 向いているシーン |
|---|---|---|
| 在宅勤務型 | 自宅 | 育児・介護・遠方採用・障害者雇用 |
| モバイルワーク型 | 移動中・外出先 | 営業職・移動時間の活用 |
| 施設利用型 | レンタルオフィス等 | 地方進出・チームでの共同作業・集中環境確保 |
テレワークに必要なシステム
勤怠管理システム
遠隔勤務でも公正公平に労働時間を管理するためのシステムです。出退勤の打刻・勤務時間の集計・残業管理が必要で、社会保険・雇用保険の書類作成や給与計算との連携機能があるシステムが望ましいです。クラウド型(Freee人事労務・SmartHR・マネーフォワードクラウド勤怠等)が中小企業に普及しています。
連絡・コミュニケーションツール
社内連絡・進捗確認・Web会議に用います。SlackやChatworkなどのリアルタイムチャットツール、ZoomやTeamsなどのビデオ会議ツールの組み合わせが一般的です。セキュリティが担保されたツールを選ぶことが重要です。
ファイル共有・共有サーバー
社内でファイルを共有・閲覧・更新するためのシステムです。メールで重要情報をやりとりするのはセキュリティ上好ましくないため、クラウドストレージ(OneDrive・Google Drive・SharePoint等)の導入が事実上必須です。
セキュリティ
VPN(社内ネットワークへの安全な接続)・多要素認証(MFA)・PCのフルディスク暗号化・デバイス管理(MDM)が基本セットです。多くの場合、セキュリティ確保の困難さが理由でテレワーク断念につながるため、早期の導入計画が重要です。
クラウドサービスの活用
上記のシステムがひとまとめになったクラウドサービスを活用することで、テレワーク環境を素早く・低コストで構築できます。
Microsoft 365(旧Office 365)やGoogle Workspaceは勤怠管理以外のほぼすべての機能(チャット・ビデオ会議・ファイル共有・セキュリティ管理)を統合的に提供しており、中小企業でも低コストで導入できます。セキュリティ水準も自社構築より高いことが多く、テレワーク導入の第一歩として最適です。
よくある質問
まとめ
- テレワークは在宅勤務型・モバイルワーク型・施設利用型の3形態に分けられ、業務・状況に応じて使い分けることが重要
- 必要なシステムは「勤怠管理」「コミュニケーション」「ファイル共有」「セキュリティ」の4カテゴリが基本
- Microsoft 365やGoogle Workspaceなどのクラウドサービスを活用するとコスト・セキュリティ・導入スピードの面で有利
- 社員監視型ではなくアシスト型のテレワーク運用が長期的に信頼関係を維持しやすい
- セキュリティ教育を定期的に実施して情報漏洩リスクを低減することが企業の信用維持につながる
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