採用しているIT企業増加中！？在宅勤務とは

最終更新日: 2026年8月7日

IT企業で広がる在宅勤務｜メリット・デメリット・おすすめITツール

コロナ禍（2020〜2023年）を経てIT業界を中心に「在宅勤務」は急速に定着しました。本記事では在宅勤務のメリット・デメリット・導入に役立つおすすめITツールを多角的に紹介します。

在宅勤務とは

在宅勤務とはITツール（情報通信機器など）を活用し、場所や時間の制約に縛られずに働くことができる働き方です。「tele＝離れた場所」「work＝働く」を合わせた造語「テレワーク」とも呼ばれます。国土交通省の定義では「1週間に8時間以上、職場以外でICTを使って仕事をする人」をテレワーカーとしています。

在宅勤務のメリット

在宅勤務を導入することで、労働者・雇用主の双方に多くのメリットをもたらします。

• 交通費・出張費の削減：通勤・出張が不要になり、移動コストを大幅に削減できます
• 通勤ストレスからの解放：満員電車のストレスがなくなり、精神的な疲労を減らせます
• オフィス維持コストの削減：出社者の減少に伴い、オフィス賃料・光熱費等の削減が可能です
• 企業イメージ向上：働き方改革に積極的な企業として、採用ブランディングに有利です
• 人材確保力の向上：地方・海外在住者・育児・介護中の人材など、通勤困難だった優秀な人材を採用できます
• 離職率の低下：育児・介護など家庭事情を抱える従業員の継続就業を支援できます

在宅勤務のデメリット

• 情報漏洩リスクの増加：社外からの業務遂行によりセキュリティリスクが高まります。VPN・多要素認証の導入が必要です
• 勤怠管理の難しさ：タイムカードによる管理ができず、クラウド勤怠管理ツールの整備が必要です
• コミュニケーションの低下：対面での会話が減り、情報共有の遅延・帰属意識の低下が起きやすくなります
• 不公平感の発生：在宅勤務できない職種の従業員が、不公平と感じるケースがあります
• ITツール導入コスト：初期のツール整備に費用がかかります（IT導入補助金等で軽減可能）

コミュニケーション課題や勤怠管理の問題は、専門のITコンサルや以下で紹介するツールを活用することで改善している企業が多くあります。

おすすめITツール

Zoom（ビデオ会議）

会社規模に応じたプランを選べるビデオ会議ツールです。最大1,000人規模の会議に対応しており、最大49人の映像を同時表示できます。音質・画質が高く、Gmail・Googleカレンダーなど外部ツールとの連携も可能です。無料プランは3名以上で40分制限あり。最新料金はZoom公式サイトでご確認ください。

Google Meet（ビデオ会議）

Googleが提供するビデオ会議ツールです（旧称「Google ハングアウト Meet」→ 2022年5月に「Google Meet」に統合・リブランド）。Googleアカウントがあれば個人から大企業まで利用可能で、Googleカレンダーとシームレスに連携できます。Google Workspace（旧G Suite）の有料プランで機能が拡張されます。

Slack（チャット）

米国発のビジネスチャットツールで、国内外の多くの企業に導入されています。プロジェクト別・チーム別のチャンネル管理に優れ、ファイル共有（ドラッグ&ドロップ）・絵文字リアクションなどのコミュニケーション機能が豊富です。メールより素早い情報交換ができ、進捗確認の煩わしさを解消します。

Chatwork（チャット・タスク管理）

国内企業に広く普及するビジネスコミュニケーションツールです。1対1・グループチャット・ビデオ通話・タスク管理が一体化しており、コミュニケーションから進捗管理まで一元化できます。ちょっとした情報交換や打ち合わせに最適で、時間効率化に役立ちます。

ツール比較表

よくある質問

まとめ

• 在宅勤務はIT企業を中心にコロナ禍（2020〜2023年）を経て大きく定着し、現在は多くの企業で正式な就労形態として採用されている
• コスト削減・人材確保・通勤ストレス解消などメリットが大きく、セキュリティ・勤怠管理・コミュニケーション課題はITツールで対処可能
• ビデオ会議はZoom・Google Meet、チャットはSlack・Chatworkが代表的な選択肢。自社の規模・Googleサービスの利用状況で選ぶのが基本
• Google Meetは旧称「Google ハングアウト Meet」から2022年にリブランド。バックエンドの「G Suite」はGoogle Workspaceに名称変更済み
• IT導入補助金等を活用すれば初期コストを抑えてスモールスタートできる