SharePoint Online と OneDrive の違い
最終更新日:2026年8月7日
はじめに
Microsoft社のSharePoint OnlineとOneDriveは、どちらもファイルの保管・共有ができるクラウドサービスですが、目的や用途が異なります。今回はSharePoint OnlineとOneDriveのそれぞれの概要を紹介しながら、2つのサービスの違いについて解説します。
SharePoint Onlineとは
Microsoft社が提供しているSharePoint Onlineは、十数年以上前から提供されているサービスで、名前だけなら聞いたことがあるという方も多いでしょう。SharePoint Onlineとは簡潔にいうと、ファイルや情報の共有サービスです。SharePoint Onlineを利用することで、業務に必要なファイルやその他の情報を一つのシステムに集約して管理できます。
具体的な主要機能は以下の通りです。
- チームサイト:掲示板などの情報共有スペースをチームごとに作成できる。豊富なテンプレートあり
- ワークフロー:複雑な承認フローをシステム上で完結(Power Automateとの連携が推奨)
- エンタープライズ検索:大量の情報の中から全文検索で素早く目的の情報を発見
- コンテンツ管理:ドキュメント・画像・発注書・予定表などをライブラリやリストで一元管理
- 外部共有:外部ユーザーを招待してファイルや情報を安全に共有(権限設定でアクセス制御)
OneDriveとは
OneDriveには個人向けと法人向けの2種類のサービスがあります。インターフェースや基本機能の面では大きな差はありませんが、法人向けには管理機能に大きな特徴があります。法人などの組織でクラウドストレージを活用する際に留意しなければならないのが情報漏えいのリスクです。外部からの攻撃よりも内部からの情報漏えいの方が圧倒的に多いため、法人向けのOneDriveには他部署のドキュメントにはアクセスできないようにする管理機能が搭載されています。
「OneDrive for Business」の主な特徴:
- インターネット環境とデバイスがあれば、時間・場所を選ばずドキュメントにアクセス可能
- 他のユーザーとファイルを共有することで共同作業が可能
- データ損失防止機能で保管ファイルを常時保護
SharePoint OnlineとOneDriveの違い
| 項目 | SharePoint Online | OneDrive for Business |
|---|---|---|
| 主な用途 | チーム・組織単位の情報共有・ポータル構築 | 個人のファイル保管・共有 |
| 管理単位 | チーム・プロジェクト・部署単位 | ユーザー個人単位 |
| ポータルサイト | ○(チームサイト・コミュニケーションサイトを作成可) | × |
| ワークフロー | ○(Power Automateとの連携) | × |
| ストレージ | 組織全体で1TB+ユーザー数×10GB | 1ユーザーあたり1TB |
| 関係性 | SharePoint Onlineを導入するとOneDrive for Businessも付属 | 単体での導入も可能(ただしSharePointの一部機能は使えない) |
「OneDrive for Business」は「SharePoint Online」に内包されているサービスでありながら独立したサービスでもあります。SharePoint Onlineを導入するとユーザー1人あたり1TBのストレージを持つOneDrive for Businessもついてきます。一方、OneDrive for Businessを単体で導入することも可能ですが、その場合はSharePoint Onlineとしての機能(チームサイト・ワークフローなど)の一部は利用できません。
よくある質問(FAQ)
まとめ
- SharePoint OnlineとOneDriveはどちらもMicrosoftのクラウドサービスだが、SharePointは「チーム・組織単位の情報共有・ポータル構築」、OneDriveは「個人のファイル保管・共有」に特化している
- SharePoint Onlineを導入するとOneDrive for Businessも付属するため、多くの組織でどちらも利用できる
- SharePoint Onlineはポータルサイト作成・ワークフロー・コンテンツ管理など企業向けの高度な機能を持ち、チーム全体の業務効率を向上させる
- OneDriveは個人のファイルを安全に保管・共有するための法人向けストレージで、アクセス制御・データ損失防止機能を標準装備
- SharePointのサービスを利用することで情報管理の円滑化・コミュニケーションコスト削減・情報管理ミスの防止など様々なメリットが得られる
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