Azureと値上げ

Azureの値上げ事情

はじめに

本記事では、Azureの価格事情に関する点に着目し、Azureを使用するに当たって今後値上げされる可能性はあるかについてを言及し、詳細まとめています。疑問点に当たった際にはどのように対応すれば良いのか、どんな方法で事前に対策すれば良いのか、メリット・デメリットはどんなところかということを、記事を読んだみなさんが自主的に考えて、事前に対処方法を準備していただくきっかけにしていただけたらと考えています。

これはAzureの料金形態や値上げについてを調べていくうちに、同じようなタイミングで値上げの詳細が発表されるなどで情報が過去のものとなってしまい、結局時間を浪費するという結果に終わることを懸念しています。料金携帯や値上げについてをあらかじめまとめられた状態で最初に確認することさえできれば、Azureを有効活用できる時間を増やすことに繋げられるでしょう。本記事を活かし、これからAzureを始める皆さんも覚悟を持ってAzureについて考えていただきたいと思います。

クラウドサービスというものはよくクローズアップされるメリットだけではなくデメリットも持ち合わせています。よく分からずにクラウドサービスに手を出して色々使っていたものの、サービスが終了してしまったり、気がつけばサービスの価格が上げられていて思わぬ金額を請求されてしまったりするなど、無視できないデメリットも目立ちます。そういった点を掴みづらいという性質から、手を出すのを躊躇ってしまい、なかなか手を出せないとこともあるのではないでしょうか？

しかしながらこういった料金に関する内容は、料金について確認したり、事前に値上げの情報を仕入れておけば困らず済む程度のものです。どんなものにもメリット・デメリット両側面があるため、片方の性質だけに囚われて手を出さないということは非常に勿体無いでしょう。

現代社会においてクラウドインフラの知識を持ち合わせていないという人は存在しないくらいです。WEBサービス開発をはじめとしてあらゆる場面においてクラウドインフラは利用されている状況であり、クラウドインフラの普及具合は今や世界中に広まっていると断言できるでしょう。ここまで市場が活発になっている以上、クラウドインフラの知識を一切持ち合わせていない状況というのは、現代社会ではありえないことと言っても過言ではなく、社会的に淘汰されかねないような厳しい状況と言えるでしょう。

クラウドサービスは私たちの身近に存在するものでもあり、敷居の高いものではありません。手を出すことを躊躇している余裕はないでしょう。幸か不幸か決して導入のハードルが高いものではないため、企業としても、個人としても利用可能という手軽さがあります。利用しない理由などよほどのことがない限りはないでしょう。エンジニアの一般教養とも言って間違いはありません。

例え業務においてAzureなどのクラウドインフラに縁がない人であっても、学習の価値は大いにある、むしろ学習しなければならないものと言うことになります。タイミングしても最適でしょう。

Azure について

“Azure” はクラウドサービスの一種であり、マイクロソフト社によって開発・提供されています。主にさまざまな開発者向けのサービスを中心に提供していて、代表的なクラウドサービスには他にも“AWS”、”GCP”などが存在します。

一般的にイメージされるような仮想マシンやサーバの他、「機械学習」、「IoT」など様々なサービスがあり、サービスの種類は絶えず増え続けています。「クラウドサービス」といっても様々な種類があることがわかります。そして、数人程度のユーザーを想定した小規模のものから、何百万人ものアクセスが想定される大規模サービスまでと、ユーザーの幅広いニーズに応えることができるように対応しているため、非常に汎用性が高いのです。

Azureでは特に、ビジネス上の課題に対する対応に強いのが特徴です。

値上げ とは

皆さんは「値上げ」という言葉をご存知でしょうか？

値上げ とは、料金を以前のものから引き上げることをいいます。消費者としてはサービスの利用や購入に対する費用が単純に増えるわけですから、経済的に打撃を受けることとなり、基本的には利用を控えようという傾向になります。消費者としてはできる限り消費金額を抑えた上でより良いサービスを利用したいと考えるものですから、わずかに金額が上昇しただけでも大多数の利用者離れも想定されます。

値上げをする理由

生産コストの上昇や人件費の上昇など、様々な事情から今までの価格では十分に生産コストを回収することができない状況に陥ることはあります。その場合に値上げを行うことで費用回収を行うパターンが考えられます。ただしこちらは原価がかなり多くかかってくる場合の手法であり、インフラサービスにおいてはあまり当てはまらないとも考えられるでしょう。

また、今まで提供していた価格が、市場における適正価格に比べてあまりにも低すぎた、ということもあります。いわば初回提供時における価格設定をミスしてしまったパターンです。こちらの場合は、値上げというよりも適正価格へ戻すという意味合いが強く、今までの価格が実はサービス価格であったとユーザーに思い込ませることで既存のユーザーが離れていくことを防ぐこともでき流でしょう。

値上げを行うことで、ユーザーの質を高めようという動きも一部ですが考えることができます。無料であったり、著しく価格に低いサービスに対してはどんなユーザーであっても参入できるということから、望ましくないユーザーが参入してくることも考えられます。例えば、ウイルスソフトをばらまく目的でインフラサービスを利用しようと考える人や、とりあえずたくさんのEIPを占有してみようと考える人などです。このようなユーザーは利用者数がいくら増えても売り上げに貢献することはなく、できればサービスの提供側としては排除したいと考える客層であるわけです。そう言った層を取り除くのに、値上げというものは効果的です。値上げを行うことによる消費者の心理は大きく揺さぶられることとなり、特に「無料」や「低価格」という言葉をあてにして利用していた悪意のあるユーザーは自発的に離れていきますから、必ずしも値上げが悪というわけではないのです。

値上げの影響

当然ですが企業側としても利用者が離れていくことはつまり売り上げの減少にも繋がりかねないことを意味するわけですから、前述したメリットがあるからといって特に何も考えることもなくむやみやたらに「値上げ」をしてしまうと、想定を超えるだけの思わぬ利用者離れを産んでしまい、結果として値上げ前よりも売上額が減ってしまう可能性もあります。企業側としても値上げのラインと消費者需要の線引きには特に慎重になっている部分と言えるでしょう。

ただし、嗜好品のような値上げが直接響くものと比べ、生活必需品や、代替品がなくどうしても必要になるものは値上げがあったとしても一定の消費を見込むこと自体は可能です。クラウドインフラサービスもその一つと言っても良く、一度使い始めた場合に他のインフラへ移行することは少なくとも気軽に行えるものではないため、値上げの影響は大きくはないかもしれません。

Azureの料金体系には「従量課金制」が採用されており、サービスを利用すれば利用した分だけその分の費用を支払う仕組みになっています。従量課金制でのサービス単価に着目してみると、値上げ幅自体は小数点単位となることも多く、値上げをするという決定・告知が為されたとしても、一見そこまで影響はないのでは？と思うようなごくわずかな値上げとなる場合も非常に多いというわけです。

ただし規模の大きいWEBサービスを運用すると言った場合や、大規模企業における社内インフラとして利用すると言った場合には、小数点単位での値上げが大きく響くことになります。個人として利用する分にはあまり気にかける必要はないでしょう。

Azureを導入する予定のある企業やWEBサービスを提供する予定のある方は特に慎重することをお勧めします。

Azureが値上げされてしまったらどのように対処したら良いか

今後景気が大幅に悪化し値上げが敢行されるということも十分に考えられます。その場合にどのように対処すれば良いかも考えて見ましょう。

AWSに移行する

値上げを敢行された場合には、今後WEBサービスを展開していく上でなかなかサービスを増やしにくくなってしまったり、現状の利用状況では固定費用が大きくなりすぎてしまうと言った問題は発当然に発生してきます。その場合、無理してAzureのサービスをやりくりするよりは、他のクラウドインフラサービスへ移行することを考えた方が良いでしょう。

現在のクラウドサービスでトップを走っているのはAWSです。サポートも充実していて、コミュニティも多く存在しています。サービスや機能としても相違は多くなく、AWSに切り替えてしまっても問題ないくらいです。確かに移行にあたっての知識や人員、コストもかかるかもしれませんが、このまま値上がりしたサービスを使い続けるよりは早いうちに決断をして乗り換えを検討することも大事です。そうでなくても普段からAzureだけでなく、他のクラウドサービスを利用する場合での費用を計算しておき、最適なタイミングでの乗り換えができるように準備しておくことが大切です。

いかがでしたか？

安く使えるうちにAzureを使い倒しておくことのメリットがこれで皆さんでもよくわかったと思います。これを読んでぜひ皆さんもAzureを導入してみてください。