Azureの支払い方法

Azureと支払い

はじめに

クラウドインフラは今や世界中で普及するまでに市場が活発になり、現在はWEBサービス開発を初めあらゆる場面において、ほぼ間違いなく何かしらのクラウドインフラが利用されています。

その上クラウドサービスは決して敷居の高いものではなく、むしろ私たちの身近に存在するものでもあり、企業だけならず、個人としても使うことのできる手軽さを持ち合わせています。AWSやAzureに代表されるクラウドサービスに至ってはその参入のしやすさから、エンジニアが当然のように知っておくべき基礎知識と言う位置付けにもなりつつあります。そのため、今現在実務で使う機会がない人であっても学習しておく価値のあるものと言うことになります。

もちろん、クラウドサービスというものは料金がかかります。よく分からずにいろいろなクラウドサービスに手を出してしまった結果、莫大な料金が請求されるという事態になってしまっては元も子もありません。それゆえ手を出すのを躊躇う人もいると思います。管理をうっかりし損ねて思わぬ料金を請求される懸念もあるでしょう。

しかしながらこういった懸念は事前に正しく知識を身につけておきさえすれば解消できるものです。

本記事では、Azureの料金や支払いに着目し、Azureを使用するに当たっての料金はどう支払えば良いのか、どんな支払いパターンがあるのかをまとめます。

みなさんが支払いについて色々と調べるために時間を要するよりも、Azureの学習に時間を使っていただき、これからAzureを始めようと考えている皆さんがより手軽にスタートを切っていただきたいと思います。ぜひ、本記事を活かしていただき、Azureを是非活用していただきたいと思います。

Azure とはそもそも何？

Azureは、主に開発者向けに多種多様なサービスを中心とした、マイクロソフト社が開発したクラウドインフラサービスです。似たようなサービスには”AWS”が存在します。

クラウドサービスといっても様々な種類があり、一般的にイメージされるような仮想マシン、サーバといったものだけではなく、「認証管理」、「機械学習」、「IoT」から、「災害対策」など、多種多様なサービスがあり、また今現在もサービスの種類は増え続けています。またサービス1つとっても、数人程度のユーザーを想定した小規模のものから、何百万人ものアクセスが想定される大規模サービスまで対応しており、ユーザーの幅広いニーズに応えることができるようになっています。

Azureでは特に、ビジネス上の課題に対する対応に強く、サービスもさらに拡大を続けています。

Azureの料金形態について

Azureの料金形態は、「従量課金制」です。

従量課金制

従量課金制とは、サービスを使用すれば使用した分だけお金がかかっていく支払制度のことです。サービスのユーザーがその時々で必要なサービスを、必要な分だけ、いつでも利用することができ、その利用した量に応じて課金される仕組みになっています。便利な反面、どれだけ利用をしたかを自身で管理しきれていない場合は思わぬ料金請求をされかねない危険もあります。

買い切り制ではあらかじめ利用できる範囲が明確にされていたり、一度ライセンスを購入すれば基本的にはサービスが終了したりしない限りは利用可能なものですが、使用することのない機能やサービスの分も含めた料金を事前に支払う仕組みである都合上、フルにサービスを使い切らなければコストパフォーマンスは悪いです。まとめて支払うために1度の購入でかかる金額はそれなりのものがあるでしょう。また、いくつかのプランに分かれていることもありますが、後から購入したプランに含まれていないサービスを利用したくなった場合に、余計に支払金額が増えてしまうというリスクもあります。

それに対して従量課金制では、基本的には利用できないサービスというものはありません。後から追加でサービスを利用したくなった場合にも、金額的に損をすることなくサービスを始めることが可能です。

一方で、サービスの利用においては多種多様なサービスの中から自分で必要なサービスを事前に調べた上で開始しなければならないというデメリットもあります。

買い切りでプランを購入した場合、普段使わないようなサービスであったとしても試しに使ってみよう、といった試運転がしやすくなるメリットはあります。結果的に自身のワークスタイルやインフラ導入においてより良いものを見つけることのできる可能性も増えることになりますが、従量課金制ではなかなか実現しづらいでしょう。

またこれは滅多にないことだとは思いますが、買い切りではないということは、利用し続ける限り無限に課金され続けるということでもあります。無計画に様々なサービスに手を出して行った結果、破産しかねない金額が請求される危険もあります。利用量に応じた従量課金制では事前に負担する金額を正確に把握することはできません。買い切り制ならば基本的には事前にかかる金額がわかるものであるため、計画性なくいろいろなものに手を出してしまう性分の人にとっては注意が必要な料金携帯となっています。

Azureの支払い方法について

クレジットカード

皆さんはクレジットカードというものをご存知でしょうか？学生の皆さんや社会人になりたてという人、自己破産されたばかりの方にとっては馴染みのないものかもしれません。

クレジットカードとは、商品の支払いを行う際に「後払い」をすることができるようになるカードのことです。指定の期日になったら、対象期間内でクレジットカードによる支払いを選択した買い物の合計金額が指定の銀行口座から引かれる仕組みになっています。コンビニやスーパーマーケットといった日常生活におけるショッピングだけではなく、公共料金、税金の支払い、さらにはECサイトでの買い物から様々な有料のWEBサービスにおける支払い方法として使われるなど、クレジットカードを所持していなければ大幅に生活効率が下がるといっても過言ではないほどの普及を遂げています。

最大のメリットは、その場で現金を持っていなくても取引を行うことができるという点です。

Azureの料金の支払いにおいては、基本的にはクレジットカードを使うことになります。

請求書による支払い(請求書払い)

基本的にAzureの支払いを行う場合はクレジットカード払いを選択することになるのですが、請求書払いに切り替えることもできます。

請求書払いとは、「掛け払い」とも呼ばれるもので、こちらも後払い形式であり、特定の日になった際に代金が支払われます。クレジットカード払いと請求書払いが行われるパターンは、クレジットカードを持てないがAzureを使用しなければならないという場合になります。

例えば、BtoBにおける企業間の取引の場合は、あらかじめ購入した商品に対して後から請求書が届くので、その代金を支払うというパターンになります。これはクレジットカードをまだ所有できない小中学生や、クレジットカードを持つことができない自己破産して5年以内の人はこの支払い方法を選択することになるでしょう。

ただし、誰しもが請求書払いに切り替えることができるわけではなく、マイクロソフト社による与信審査を通過しなければなりません。

与信審査

与信審査は、取引相手が信用するに値する人物・法人かどうかを判断するための審査のことです。サービス提供側において独自の信用を測定する基準を持ち合わせており、この審査を通過した取引相手だけが請求書払いを行うことが可能です。利用者側からしたら面倒だな、って思うかもしれませんが、サービス提供側からすれば、本来有料のものを後払いで利用させるということは大きなリスクを抱えることになるのです。そのため、信用できないサービス利用者を生み出さないように事前に精査する必要があるのです。

サービスを利用する側としては、支払い能力および支払い意思があることがわかるように、正確に自身の情報を伝えなければなりません。

Azureの場合は、請求書による支払いに切り替えた場合、その請求日から30日以内にマイクロソフト社から小切手、または電信送金によって請求金額を支払うことになります。

Azureで請求書払いに切り替える方法

• ① Azure portal にアクセスして、サポートリクエストを発行、 [ヘルプとサポート]を検索して選択。
• ② [新しいサポートリクエスト]を選択。
• ③ [問題の種類]→[課金]と選択します。その後、請求書で支払うサブスクリプションを選択。サポートプランを選択したら[次へ]を選択。
• ④ [お支払]を[問題の種類]として選択。
• ⑤ [Switch to Pay by Invoice]を[問題のサブタイプ]として選択。
• ⑥ [詳細]ボックスに、以下の情報を入力した上で、[次へ]を選択。
  • ・注文ID（請求書オプションのリクエスト）
  • ・アカウント管理者のID（または組織ID）（会社のドメインである必要があります）
  • ・コマースアカウントID
  • ・会社名(Azureアカウントと一致するもの)
  • ・会社の住所(Azureアカウントと一致するもの)
  • ・会社のURL
  • ・連絡先
  • ・連絡先電話
  • ・連絡先メールアドレス
  • ・クレジットカードから請求書払いへ切り替えるための理由
• ⑦ 連絡先情報と優先連絡方法を確認し、[作成]を選択。

企業としてAzureを使う場合は、まずこのパターンになるでしょう。事前にこれら情報を準備しておくと、申請がスムーズに進みます。

非常に簡単なので、皆さんも是非試してみてください。