Microsoft Azureで公式に提供されている計算ツールについて紹介
はじめに
Microsoft AzureはMicrosoftが提供するクラウドコンピューティングプラットフォームであり、クラウドサービスの中でも主にIaaS(Infrastructure as a Service)、PaaS(Platform as a Service)といった形態に該当する様々なサービスを提供しています。この記事を執筆している2023年時点でAzureには200を越すサービスがあり、その中には仮想マシンやストレージ、データベースといったITインフラに欠かせない基本的なものの他、サーバーレスのコード関数実行サービスや機械学習モデル作成サービス、データ分析サービス等、幅広い分野の開発が可能なサービスが揃っています。
クラウドサービスはMicrosoft以外にもAmazonのAWS(Amazon Web Services)、GoogleのGCP(Google Cloud Platform、現在のGoogle Cloud)をはじめとして他にもAlibabaやIBM、富士通、ソフトバンクといった名だたる企業が同業界に参入してサービスを展開しています。しかしMicrosoft Azureは、例えばMicrosoftのその他製品との相性が良い等の独自のメリットを持ち合わせています。コストを削減するための割引サービスや、見積もりが不透明になりがちな開発・運用コストの算出をサポートするツールが充実しているという点もMicrosoft Azureならではのメリットと言えます。
この記事では、初めてMicrosoft Azureを利用する方でも理解できるようにサービスの特徴や代表的なサービスを紹介したうえで、割引の仕組みを含めた料金体系や無料利用枠について解説します。さらにWeb上で利用できる料金計算ツール、総保有コスト(TCO)計算ツールについても詳しく解説します。ぜひこれからMicrosoft Azureを利用する際の参考にしていただけると幸いです。
Microsoft Azureはどのようなサービス？
Microsoft Azureはクラウド業界の中ではやや後発となったサービスで、それまでに提供されていた各サービスを引き継ぎつつ2010年に本格的なリリースが開始されました。なお、AmazonのAWS(Amazon Web Services)は2006年、GoogleのGCP(Google Cloud Platform、現在のGoogle Cloud)は2008年にそれぞれリリースされています。それでも調査会社であるSynergy Research GroupやCanalysの2023年第1四半期時点のクラウドサービスのシェア率に関する調査によると、これまで大きな差をつけて1位に止まり続けているAWSと少しずつ差を詰めている状況となる程にシェア率を伸ばしています。
上記で挙げた企業以外にもクラウド業界に参入している企業は様々ありますが、上記3社においてはそれぞれに同じ役割を持ったサービスをリリースして競っている状況が伺えます。Microsoft Azureでは仮想マシン(VM)やストレージ、データベース、ネットワークといったインフラにおける基本となるサービスの他、例えばAI・機械学習、データ分析関連サービスやコンテナサービス、サーバーレスなコード関数実行サービス等も提供されていますが、多少の仕様の違いこそあるもののこれらはAWSやGCPでもこれらのサービスが提供されています。各サービスの比較サイト等を見るとこのことが良くわかることでしょう。
それでも各社は当然ながら異なる独自のメリットを持っており、Microsoft Azureにおいてもそれは同じです。Azureには200以上の豊富なサービスが提供されていることを述べましたが、これらのサービスを利用することでMicrosoft Azureならではの多くのメリットを享受できることとなります。
今回細かくは触れませんが、冒頭で触れたIaaSはサーバーやネットワークといったインフラ全体を構築することが可能なサービスのことを表し、PaaSはソフトウェアやアプリケーションの構築・実行に専念できるようなプラットフォームを提供するサービスのことを表しています。これらはクラウドのサービス形態の1つで、他にも代表的なものとしてSaaS(Software as a Service)があり、SaaSは完成されて仕様の定まったソフトウェアとして提供するサービスを表します。ただしAzureではSaaSに該当するサービスは提供されておらず、Microsoftでは別途「Microsoft365」としてWordやExcel、Outlook、SharePoint等を提供している状況です。
話は戻りますが、Azureを利用するメリットの一つとしてはMicrosoftのその他サービスとの相性が良いということが挙げられます。Windows serverやActive Directory、SQL Server等で構築していたオンプレミス環境のシステムを移行するのに適したクラウドサービスである他、ハイブリットクラウド(複数のクラウドサービスやオンプレミスを連携した運用方法)・マルチクラウド(複数のクラウドサービスを連携した運用方法)としての運用も可能となっています。クラウドサービスに多くのメリットがあるからと言ってシステム全体をすぐに移行することがどうしてもできないという事情を抱えている企業もあるのが現実問題です。しかしハイブリットクラウド、マルチクラウドでの運用が可能なため一部分のみクラウドに移行して運用するということも可能となります。オンプレミスとクラウドそれぞれのメリットをフルに生かしたシステム運用を継続していくという方法も考えられます。またWindowsだけではなくLinuxOSの利用もできるということを覚えておいてください。
Microsoftの保有する広範なバックボーンネットワークを利用できるという点もメリットの一つとなります。Azureは140か国に60以上のリージョンと呼ばれるデータセンターを保有しており、このリージョン間をMicrosoftの強力なネットワーク内で結んでサービスを運用することが可能です。また世界各国にリージョンがあり各サービスではリージョンを自由に選択できる(サービスによって指定できないリージョンもあります)ため、国外でのビジネス展開が必要となった場合でも地理的な距離によるレイテンシーを最小限に留めた運用が可能となります。
他のクラウドサービスにも存在しているものの、特にコスト削減ができる仕組みが充実しているという点もMicrosoft Azureの大きな特徴です。Microsoft Azureに限らずクラウドサービス全体のメリットとしてコストの削減が挙げられますが、Azureでは「Azureハイブリッド特典」や「予約割引(Azure Reserved Virtual Machine Instances)」「Azure 開発/テスト価格」といった様々なコスト削減の仕組みを設けています。Azureハイブリッド特典は、オンプレミスからAzureに移行するに当たって一部サービスのライセンスの再購入が不要となるサービスです。具体的な対象はソフトウェアアシュアランス(SA)付きのライセンス、またはサブスクリプションのあるWindows ServerやSQL Serverのライセンスとなっており、オンプレミスで利用していたライセンスをそのまま適用することが可能となります。
予約割引は前払いすることで最大72%程度の割引が受けられる料金システムです。ほとんどのクラウドサービスは従量課金制となっており、これは稼働状況によってはコスト削減を目的とするために重要な要素となります。しかしながら大量なリソース使用が予測される場合や長期運用する場合においては、却ってオンプレミスの時より多くのコストが発生する状態にもなりかねません。固定費とならないため予算が立てづらいという課題が発生することもあるでしょう。
予約割引は1年または3年分のサービス料金を前払いすることで、使用量を気にすることなく運用するということが可能となります。なお支払いは前払いだけではなく月払いとすることも可能で、月払いにしても年払いに比べて料金が割増になることはありません。
対象となるサービスは仮想マシンの「Azure Virtual Machines」、Webシステムに特化したプラットフォームの「App Services」、データベースシステムの「SQL Database」「Azure Cosmos DB」「Azure Database」、オブジェクトストレージの「Azure Blob Storage」等となります。対象サービスはAzureの公式サイト内にある各サービスの紹介ページやAzureポータル内に「予約」と表示されているので、申し込み時はぜひ確認してみてください。なお予約割引の仕組みは独特で、レンタル型のサーバーのように一つのサーバー契約を年払いにするのとは異なり、「予約」の権利を購入するという状態になります。そのため取得した権利をサービスへ適用する必要がありますが、この点に関しては、購入時に指定した属性に対して自動適用される仕組みとなっています。属性とは対象となるサービスや、予約のスコープ、リージョン、サイズのことです。指定した属性に一致するサービスが存在しない場合、せっかく権利を購入してもどのサービスにも適用できない状態となるため、Azureで予約割引を利用したにもかかわらず割高になったという状況に陥らないためにも注意が必要な点となります。
最後の「Azure 開発/テスト価格」は対象サービスを開発・テスト目的で利用する場合に限り専用の割引価格が適用されるというものです。これは統合開発環境(IDE)であるVisual Studioのサブスクリプションを維持していることが前提となり、Azureの中ではAzure Virtual MachinesやAzure SQL Database、Azure Logic Apps、Azure App Service、Azure Cloud Servicesといったサービスのインスタンスが対象となります。開発・テストの段階では24時間稼働しておく必要はなく必要最低限の利用となるので、この割引は開発者にとって大きなメリットとなるでしょう。
Microsoft Azureの料金体系と無料利用枠について
その他クラウドサービス同様に、Microsoft Azureの基本は従量課金となっておりサービスによって課金の対象となるものがそれぞれに細かく設定されています。例えばストレージサービスであれば、レンタル型のサーバーのようにあらかじめ決められた容量に対して料金が発生するわけではなく、データの保存量に対して課金が発生したり、ネットワーク使用量であればAzureからデータを送信する場合のみが課金対象となってAzureにアップロードする分は対象とならなかったりと様々です。さらに、リソースを停止しておけば料金がかからないサービスもあるので、常時稼働しておく必要がないものに関しては停止を忘れずに行いましょう。バックアップデータにおいては大抵の場合アクセス頻度が少ないため、そういったデータを保存するのに適したストレージにデータを移すことで無駄なコストを発生させずに済むこともあります。これらの仕組みを理解しておくことでより適したサービスを利用してコスト削減を実現できるため、サービスの詳細ページを参照して下調べは入念に行うことをおすすめします。
その他に、前述したような割引の仕組みが設けられている状況です。なお前述した以外の割引としては、1年または3年間の時間単位の固定金額を支払いへ同意することで最大65%の節約が可能な「Azure 節約プラン」、SLAの対象とはならないもののその時余っているリソースをスポット的に利用することで最大90%程度の割引が可能な「Azure Spot Virtual Machines」、移行コストの削減サービス等があります。
続いて無料利用枠に関してですが、まずAzureのサービスを利用する際は無料のAzureアカウントを作成する必要があります。この時にクレジットカード情報の入力が必須となりますが、アカウントを作成することで200ドル分のAzureサービスに利用できるクレジットが付与されます。このクレジットはAzureの様々なサービスを自由に利用でき、溢れた分は登録したクレジットカード等での支払いが必要となります。
200ドルのクレジットとは別に、Azure Virtual MachinesのLinux/Windows、Azure SQL Database、Azure Cosmos DB、Azure Files等の代表的なサービスが12ヶ月無料で利用できる他、Azure App Service、Azure Functions等55以上のサービスが常時無料で利用できるようにもなっています。なおどの程度まで無料で利用できるかはサービスによって定められているので、実際に利用する際はAzureの公式ページで確認することをおすすめします。Azureはこのように無料利用枠が充実しているため、クラウドサービスをお試しで気軽に利用してみたいという場合にも適しています。
Microsoft Azureの利用料金を計算するには？
Microsoft Azureを含めたクラウドサービスは従量課金という料金形態を取ることで無駄なコストを発生させることなく、自動スケーリングを行うことでさらに効率的な運用が可能となりますが、その一方で利用量が大きく変動する可能性もあるので予算を立てづらいという課題もあります。個人で利用するのであればまだしも、組織であれば見通しが立たないことでクラウドへの移行を断念せざるを得ないという状況が発生してもおかしくありません。
Microsoft Azureではそのような状況で役立つ2種類の計算ツールが公式に提供されているので、今回はそれぞれの特徴を紹介していきます。なおこれらのツールは特にアプリケーションをインストールする必要はなく、Azure公式サイト内の「Azureの価格」にリンクがありブラウザ上からの利用が可能なので非常に便利です。
ただし計算ツールで算出するのはあくまで予測なので、稼働させた後しばらくの間は実際の使用量がどの程度となっているか、見積もり通りの料金内に収まっているかをチェックすることも忘れてはいけません。Webサービスにおいては、アクセス数が増えた時にどの程度の使用量が発生していたかをチェックして今後の参考にするのも良いでしょう。Azureでは総合的な管理画面であるAzureポータルから料金の確認ができます。なお、Azureアカウントを持っていればパソコンはもちろんタブレットやスマートフォンからポータルへログインすることが可能で、ポータルでは各種サービスやインスタンスの追加、負荷状況の監視等もできます。
「料金計算ツール」を利用する
使い方は至ってシンプルで直感的に利用したいサービス等を選択することで見積もりが出せます。「シナリオの例」として良く利用される運用環境がテンプレートとして用意されているため、これを利用することで効率的に見積もりを作成することも可能となります。シナリオとしては例えば「ビッグ データの高度な分析」「Azure Web AppsのCI/CD」「コンテナーのCI/CD」「エンタープライズデータウェアハウス」等が含まれていて、クリックすると右側に構成図が表示されます。それをベースに見積もりを作成したい場合は右下の「見積もりに追加」をクリックします。
それでは仮想マシン「Azure Virtual Machines」1台を運用する場合を例に作成の流れを紹介します。ツールを開くと「製品」というタブが開かれているので、そこで利用したいサービスとして「仮想マシン」をクリックします。クリックした右側に計算機のアイコンがしばらく表示された後に右下に「Virtual Machines が追加されました。」と表示され、「表示」というリンクも出るのでそこをクリックします。
様々な項目が選択できるようになっていますが、まずは最下部右にある「通貨」で表示通貨を「日本-円(¥) JPY」に設定しておきましょう。画面上部に戻って「リージョン:」「オペレーティング システム:」「タイプ:」「レベル:」「カテゴリ:」「インスタンス シリーズ:」「インスタンス: 」を選択し、想定される仮想マシンの台数や使用期間(時・日・月)を指定します。
続いて「割引のオプション」という項目があるので、各種割引を利用したい場合はここで選択が可能となっています。さらに「Magaged Disks」「ストレージトランザクション」「帯域幅」を選択・入力(特に要件として必要ない場合はそのままで問題ありません)し、希望するサポートのプランを選択します。全ての選択・入力を終えると「前払いコストの見積もり」「月額料金の見積もり」が表示されますが、結果を保存したい場合は見積もり金額のすぐ下にある「エクスポート」をクリックすることでExcel形式で出力できるようになります。なおMicrosoftアカウントも持っている場合はログインすることで保存が可能となり、後から同ツール内の「保存されている見積もり」のタブから見返すこともできます。ログイン後は「エクスポート」の隣にある「保存」がアクティブになるのでクリックしてください。同じく「共有」をクリックすると見積もりの共有も可能となります。操作方法は以上となりますが、誰でも簡単に見積もりが作成できることがわかっていただけたことでしょう。
利用するうえでの注意点
至ってシンプルな料金計算ツールですが、いくつか注意点があります。一つ目は事前に予測されるシステム構成を整理して把握しておくということです。構成が曖昧だとその時点で見積もりを出しても大きく変わる可能性があるためあまり意味を成しません。サービスのスペックや構成はもちろん、どのレベルでBCP対策を行うか、初期費用やランニングコストはどの程度まで許容できるかもあらかじめ決めておきましょう。また、各Azureサービスの課金対象についても今一度確認しておきましょう。
二つ目は通常時とピーク時はそれぞれ分けて見積もりを出す必要があるということです。サービスにもよりますが、不特定多数からアクセスがあるような人気のWebコンテンツ等であれば通常時とピーク時の差が激しくなります。そのため、どちらか一方の見積もりだけ作成しても稼働後とは程遠い結果となってしまうため分けて作成することをおすすめします。
三つ目は、課金アカウントによって見積もりが大幅に変わるという点です。課金アカウントとは請求に関する管理を行う単位で「Microsoft Online Service Program(MOSP)」「Enterprise Agreement(EA)」「Microsoft Partner Agreement(MPA)」「Microsoft Customer Agreement(MCA)」の4種類があります。これらはMicrosoftとユーザーのライセンスの契約状態によるので、ユーザー自身がどのアカウントかを迷うことはないでしょう。ただし、もしわからなくなった場合はAzureポータル内「コストの管理と請求」の「プロパティ」にある「型」欄で確認ができます。
なお、料金計算ツールでは初期状態で「MOSP」が設定されており、このアカウントに基づいた見積もりが作成されます。課金アカウントを変更したい場合は「情報を入力」というリンクをクリックし、対象のアカウントでログインをし直した後は前述の手順で見積もりを作成するだけです。課金アカウントが存在しない場合は、料金計算ツールの上部に「従量課金制アカウントの作成」という表示がされているので作成しましょう。
「総保有コスト(TCO)計算ツール」を利用する
TCO(Total Cost of Ownership)は、企業がシステムを導入してから廃棄するまでにかかる全体の費用のことであり、例えばハードウェアやソフトウェアの購入費用、システム開発費用、インストール費用、運用・保守費用、人件費等が該当します。単にシステムの導入費用だけでなく、その後の維持費用や管理費用も含めたコストを算出することでコスト削減やさらなる利益獲得に繋げる役割があります。
このTCOをシミュレーションしてオンプレミスとAzureの場合でのコストの比較も行えるのが、Azureの総保有コスト(TCO)計算ツールです。利用方法としては、現在オンプレミスで稼働しているサーバー、データベース、ストレージ、ネットワークの種類によってワークロードを定義して必要事項にチェックを入れるだけで、試算結果と比較結果の両方がレポートとして表示される仕組みとなっています。
最後に番外編とはなりますが、Azureのサポートプランについても紹介しておきます。Basic、Developer、Standard、Professional Directの4プランで構成されており、BasicはAzureサービスを利用していれば無料で利用できますがその他は有料となります。
Basic(無料)はAzureの基本操作や料金・契約内容に関する基本的なサポートを受けられるプランで、Developer(月額29ドル)はテスト環境に特化して技術的なサポートやトラブルシューティングを行ってくれるプランです。Standard(月額100ドル)は運用ワークロード環境を想定したサポートをメール・電話で行ってくれるプランで、Professional Direct(月額1000ドル)はビジネスでの利用を想定したStandardより迅速なサポートを行ってくれるAzureの中でトップレベルのプランとなります。有料のものもありますが、これらのサポートを利用することで無駄なコストを省き、効率的なシステム運用が行えるようなユーザーでは気づきにくい点に関してアドバイスを受けられることもあるでしょう。なおリソースの最適化等に関するベストプラクティスについてのガイド「Azure Advisor」はいずれのサポートプランでも利用できます。
まとめ
今回はMicrosoft Azureのサービスの特徴、代表的なサービス、料金体系、無料利用枠、料金計算ツール、総保有コスト(TCO)計算ツールについて解説してきました。Azureには、例えばストレージサービス一つに着目しても複数提供されており、選択するサービスによってパフォーマンスの質やコストに大きく影響するため利用目的に合わせて適切なサービスを選択することが重要です。
また従量課金の対象となるものがサービスによって異なり、かつ細かく設定されているため、初めて利用する際は実際にどの程度のコストがかかるか見通しづらいものです。ぜひ今回の記事を参考にMicrosoft Azureで公式に提供されている各種計算ツールを利用して見積もりを作成してみることをおすすめします。
なお、今回紹介したようにAzureには無料のAzureアカウントを作成するだけで無料で利用できるサービスやAzure内で自由に使える200ドルのクレジットが提供される他、事前予約等による料金の割引サービスも充実しているため、あらかじめ把握しておいたうえで必要に応じて利用することをおすすめします。
