在宅勤務とツール

はじめに

世界的に感染が拡大し様々な事に大きな影響を与えている新型コロナウイルス。規模の縮小等をせざるを得ない企業が出てきたり学校が一斉休校になったりとその被害は甚大です。小さな子どもがいるご家庭では仕事を休まざるを得ないといった状況もあるでしょう。また更なる感染拡大が懸念される今、通勤や通学ができない、外出を自粛するといった事態にもなっています。
そうした中で現在、国や様々な企業が推奨しているのが在宅勤務(在宅ワーク)です。
現在普及してきている在宅勤務とその際に使用するツールについて説明します。

在宅勤務とは?

在宅勤務とはその名のとおり自宅を拠点としながら仕事をすることです。PC等の電子機器の発達や普及、様々なビジネスツールの登場や普及によって可能になりましたが、少し前まではあまり馴染みもなく導入している企業も非常に少なく、いわゆるフリーランスと言われる個人業の人の働き方という認識がありました。しかし、近年は徐々にこの働き方が広まってきており、今回の新型コロナウイルス拡大の件で一躍注目されるようになりました。またこの在宅勤務が徐々に広まるにつれて同じくよく耳にするようになったテレワークという言葉がありますが、テレワークとはインターネット等を活用して勤務する時間や場所を選ばない働き方の総称のようなものなので在宅勤務は働く場所が自宅というテレワークの一種です。

在宅勤務とツールは最良のパートナー

在宅勤務で自宅で仕事を行うといっても実際は会社の人やクライアントとの連絡等は必要不可欠です。簡単な連絡等だけだと電話やメールといったもので大丈夫ですが大事な打ち合わせや共同で行っていくような作業等どうしてもそれだけでは済まない事もあるでしょう。そういった時に役立つ様々なツールがあります。

近年、在宅勤務等の働き方が注目されるようになり、それらの働き方をより快適にそして便利するような様々なツールが多く登場しています。例えばすでにビジネスチャットの代表格として広く知られているChatworkは導入している企業も多く、社員同士の連絡等に重要な役割を果たしています。また、本来多数の人が集まり行う会議やミーティング等をオンラインで行うツールとしてここ最近で急速に知名度を高めているのがZoomです。Zoomはマイクとカメラを駆使し社内外問わずにデバイスさえあればいつでもどこでもWeb会議が可能です。声だけではどうしても相手の心情を汲み取ったり、理解することが難しいことが多いです。そういった時に画面で相手の表情を見ながら会話ができるのは業務上でもとても大切なことです。これら最新のツールが登場、普及したことが在宅勤務等のテレワークが注目される背景となったのでしょう。それと同時にこれらのツールは在宅勤務等のテレワークを行うにあたって必要不可欠な最良のパートナーとなっています。

在宅勤務のメリット・デメリット

在宅勤務のメリットとデメリットとは何でしょう。まずはメリットですが何といっても一番は会社のオフィスに行かずに自宅でPCや様々なツールを使い働けるということです。朝の満員電車に肉体的にも精神的にも疲れてしまう人もいるでしょう。無駄な通勤時間が無くなることで仕事に集中でき業務効率を高める効果が期待できます。同時に企業においても通勤や移動にかかるコストを削減することができます。また、近年は女性の社会進出が進んでおり結婚、出産をされた女性も働き続けることが多くなっています。しかし、現実には待機児童の問題等まだまだ課題は多いです。優秀な人材でも仕事をセーブしたり辞めざるを得ない状況もあるでしょう。そこで在宅勤務という働き方ならば仕事を継続することは可能です。企業にとっても優秀な人材を長く雇用することができます。働き手、企業の双方にとって在宅勤務は大きなメリットがあると言えるでしょう。一方で在宅勤務する上で最大のデメリットとなるのが対面でのコミュニケーション不足が発生してしまうことです。様々なツール等を使い連絡を取り合うことは可能でしょう。しかし特に今回の新型コロナウイルスの感染拡大のような突如として起こってしまい急に在宅勤務となってしまった場合、利用するツールの整備がされていなかったり、情報の共有が十分ではなく、業務が円滑に進まない恐れが出てきてしまいます。

最後に

前述のとおり近年、在宅勤務等のテレワークは大変注目されています。これからも益々導入を検討する企業も増えてくるのではないでしょう。しかしまだまだ発展途上の勤務制度に過ぎないのです。在宅勤務したくてもできないという人やそもそも仕事上馴染みがないといった業種、職種の人も多いでしょう。急にとなってもできない企業もあるでしょう。様々なツールにおいても同じですが、すでに導入している企業は問題ないでしょうがこれから導入を検討するといった企業等は慣れるのに多少の時間はかかります。しかし、現在は国をあげて在宅勤務等のテレワークを推奨しています。不測の事態に備えて、あるいはこういった状況だからこそ働き方改革の一環としてこういった働き方を検討し、導入していく企業が増えればいいのではないでしょうか。

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